これから開業、改装を目指す歯科医院にとって、診療環境のデジタル化は必須条件になってきます。モリタでは、将来開業を目指す先生を対象にした開業セミナーを定期的に開催していますが、このたび初の試みとして、MDSC（Morita Digital Solution Center）所長の片野潤が講師となり、『デジタル時代の歯科医療をリードするための開業セミナー』を開催いたしました。
今号のMDSCレポートでは、そのセミナーの一部をご紹介いたします。

デジタルクリニック開業／導入のポイントは以下の2つです。
①医院インフラとバーチャルペイシェント
②デジタルラボの構築・投資
バーチャルペイシェントとは、患者さんのデータをすべてデジタル機器を用いて採取することで、患者さんが治療を終え歯科医院を出た後でも同じ環境で診査・診断ができることを意味しています。
・フェイシャルデータ（顔貌3Dデータ）
・IOSデータ
・CTデータ
・顎運動計測装置のデータ
以上4つのデジタルデータを一体化させ、その後の診査・診断や治療計画、さらには治療精度の向上と効率化を目指すものです。
また、医院インフラとしては、DX化を推進するにあたって、インターネット回線の品質や、人もしくはデジタル機器がスムーズに移動するための動線、通路の広さの確保などについて、従来の歯科医院よりも、慎重に検討していく必要があります。導入した器材が通路や扉が狭くて通れない、ネットワークがうまくつながらないなど、それらの障害をすべて解決した歯科医院環境をモリタではご提案しています。

新規開業や改装に際して、どこに何を配置するかを考える際に、ぜひ検討いただきたい設備が「資料採得コーナー」です。資料採得コーナーはフェイシャルデータ、IOSデータ、口腔内写真などの撮影や歯周病検査など、文字通り診療に必要なあらゆる資料を採得するためのエリアです（図1）。
この資料採得コーナーとCT画像を撮影するX線室は、できるだけ至近距離に配置することを推奨しています（図2）。その理由として、インプラント治療に必要なサージカルガイドを作製する際に、CTデータとIOSデータのマッチングポイントとして、マーカーを付与します。資料採得コーナーとX線室の距離が離れていると、このマーカーが移動中に落下してしまう恐れがあるからです。
CTデータを除くすべての資料収集を資料採得コーナーで行い、かつCT撮影を行うX線室は、資料採得コーナーの近くに設置する。この考え方は現在海外で主流になりつつあり、モリタでは「デジタルクリニック構想」として先生方へのご提案を始めています。

新規開業されるにあたり、初期段階で決めておかなければならないこと。それは、ラボ（技工）施設をIn-house（院内ラボ）にするか、それともSend-to（外注ラボ）にするかという選択です。
院内ラボのメリットは、内製化することで収益のボリュームゾーンを上げることができます。デメリットとしては、不足する歯科技工士をどのように確保できるかが課題になります。
一方、外注ラボのメリットは、人的リソースが削減できること。デメリットは、技工費用の高騰により収益がダウンしてしまうことです。この技工費用高騰の流れは、昨今の歯科技工士不足の影響により、今後さらに加速していくと思われます。現在、アメリカでは新規開業の6割が院内ラボを導入し、将来的にも増加傾向にあると言われています。
モリタでは、新規開業や改装される際に、DX化に対応可能なデジタルラボを併設、あるいは併設できるスペースを事前に確保していただくことをご提案しています。